IOT(モノのインターネット)とは~ITトレンドワード解説

IT資格

公開日:2018年6月10日

IOT(モノのインターネット)

IOT(Internet of Things)とは、「モノのインターネット」、すなわちモノがインターネット上に繋がるために制御するための仕組みをいいます。

特にAIやビッグデータと関連が深く、最近になって急速に導入や検討が進められているIT技術です。

ここでは、ITトレンドワードの1つであるIOTについて、他サイトの記事を参考としながら解説します。

1.IOTの目的

IOTの対象となるモノは具体的には定められておらず、対象は広範囲に渡ります。

従って、IOTを利用する目的は様々なことが想定できるため、全てを具体的に列挙することはできません。

また、IOTは「モノをインターネットにつなげること」やそのための制御の仕組みですが、インターネットに繋げること自体は目的ではなく、手段です。

しかし、モノをインターネットに接続するということで、PCを例に想定すれば目的も考えやすくなります。

IOTを利用する目的としては大きく分類して次を挙げることができます。

  • モノを操作する
  • モノから情報を収集する
  • モノ同士を繋げる

2.IOTの活用事例

例えば、Googleが開発している自動車「waymo(ウェイモ)」は、文字通り自動運転することができます。研究は進み2017年には一般市民を対象として公開実験が開始されました。

また、Amazonダッシュボタンは、プッシュボタンが付いた小型の注文用端末。スマートフォンアプリ上で設定さえしておけば、端末のボタンを押すだけで対象の商品を注文できます。

さらには、自動販売機にカメラや地震情報を知らせる防犯・防災機器を設置して、インターネットを介して情報をやり取りするようなIOT化も最近になって進められています。国内で設置されている自動販売機は500台にのぼるとのこと。

3.国内のIOT動向

ガートナー・ジャパンの発表によると、2017年のIOTは、「過度な期待のピーク期」と「幻滅期」の丁度境目辺りに位置します。

つまり、は現在、国内でもてはやされ加熱気味にあるIT技術から、熱気がさめ市場からの期待度は減少していく時期にさしかかっています。

「過度な期待のピーク期」にあるIT技術は、その後、「幻滅期→啓蒙活動期→生産性の安定期」と移行します。

サイト管理者の私見ですが、この資料にある市場からの期待度は成長率と同じであり、IOTはこれから「幻滅期」に移行しますが、成長率が減少するということであって成長は続くということを意味していると考えられます。

その証拠に「IDC Japan」が2018年3月に公表したIOTの市場予測によれば、2017年のIOT市場実績は6兆円で、2022年には12兆円に達するとのことです。

4.IOTの導入パターン

ここでは、活用の手法を切り口として、IOT導入パターンを大きく2つに分けてコメントします。

(1)IOTとAIとを組み合わせる

モノから収集した情報をAI(人工知能)を活用して分析させ、有用性ある情報間の関連性を発見します。

(2)IOTとビッグデータとを組み合わせる

モノから収集した情報をさらに他の関連情報と組み合わせ、これらビッグデータを分析することで有用性ある情報を入手します。

5.IOTのメリットとデメリット

IOTのメリットは、モノから多種多様な情報を入手できます。また、モノを操作したり、人手を介さず自動的に、遠隔地にあるモノ同士をつなげることができます。

このようなIOTの役割によって、人間はさらに便利で快適な社会を築いていくことができるでしょう。

一方でIOTにはデメリットも存在します。

それは、セキュリティです。長年開発と研究されてきたPCであっても依然として脆弱性が発見された結果、インターネット上(サイバー空間)からの攻撃に晒されています。

セキュリティ対策が施されたPCでさえこのような現状です。モノのセキュリティはさらに脆弱であることが考えられます。

また、モノにはプライバシー情報が多く含まれています。モノの脆弱性を攻撃された結果、モノが保有するプライバシー情報がインターネット上に漏洩する危険性も存在します。

6.まとめ

IOTの目的は多岐にわたり、私たちの生活をより便利にかつ快適にしてくれます。

一方で、モノ自体の範囲に制限がなく、応用性にも優れている結果、想定していない方法で悪用された結果、むしろ私達の生活にマイナスの影響を与えるIT技術にもなりえます。

既に私達の身の回りにもIOT技術は導入されています。

また、成長率は鈍化するものの、IOT市場はますます成長し続け、私達の生活に欠かせない存在になるでしょう。

7.参考サイト